「ユーロ加盟国だから絶対に安全」「欧州の成長株だ」
単一通貨ユーロの恩恵により「ドイツと同じ信用力で資金調達ができる」と過信されていました。しかし、実体経済を伴わない借金依存の成長であったため、嘘がバレた瞬間に市場は一切の容赦なく資金を引き揚げました。一国の主要インデックスが「ほぼ無価値」になる恐怖を示した事例です。

「消防士がホースを放り出して株を買いに走る」
仕事を持たない主婦からメイド、公務員までが全財産を株式に投じる熱狂状態。「株を買えば誰でも1日で儲かる」と信じられていました。しかし、市場から流動性が消えると買い手は一瞬で不在となり、連日ストップ安が続く地獄絵図となりました。

「株価は永遠に下がらない高原状態に達した」
暴落直前、著名な経済学者アーヴィング・フィッシャーが語った言葉です。靴磨きの少年までもが株の銘柄を語るほどの過熱ぶりでした。「借金をして株を買えば人生が変わる」というレバレッジの濫用が、下落時の被害を最大化させました。

「ジャパン・アズ・ナンバーワン」「東京の土地でアメリカが買える」
日本企業が世界を支配するという絶対的な自信に満ち溢れ、当時の日本株全体のPER（株価収益率）は60倍を超える異常な水準に達していました。暴落が始まっても「一時的な調整」「日本株は必ず反発する」と信じられましたが、適正価格への修正には失われた30年という途方もない歳月を要しました。

「資源国・新興国の成長は止まらない」
先進国が低迷する中、新興国こそが世界の主役になるともてはやされていました。しかし、新興国市場は海外マネーの流入で成り立っており、危機時には「真っ先に資金が逃げ出すATM」にされるという新興国特有の脆さを露呈しました。

「証券会社が毎日お祭り騒ぎ」「仕事をするのが馬鹿らしい」
上場企業数が少ないにも関わらず、取引高は一時ニューヨーク市場をも超える異常事態に。市場参加者の多くが個人投資家（主婦や学生）であり、「相場は政府が支えてくれる」という根拠のない安心感が、逃げ遅れによる甚大な被害を生みました。

「ニューエコノミーの到来。旧来のバリュエーションは無意味」
「赤字でもクリック数やページビューが増えれば価値がある」という新常識が信じられ、伝統的な企業分析を語る者は「時代遅れ」と冷笑されました。熱狂の末、当時の王様であったシスコやAmazonでさえ株価は一時90%以上暴落しました。
（※Amazonは株価が約95%下落しましたが、企業そのものは生き残り、その後巨大企業へ成長を遂げています。）

当時は「北京五輪までは株価は下がらない」「1万ポイントは通過点」と広く信じられていました。
国威発揚のイベントを前に、政府が株価下落を許すはずがないという「国家神話」が蔓延。多くの市民が借金をして株につぎ込みましたが、バブル抑制を焦った政府の規制により、その神話は投資家自身を押し潰す結果となりました。

「英国病の末期症状」「インフレと不況の同時進行（スタグフレーション）」
株価が下がる一方で物価が急上昇し、現金の価値も株式の価値も同時に失われる最悪の経済環境。投資家は「株を売ってもインフレで目減りし、持っていれば倒産リスクに晒される」という出口のない恐怖に直面しました。

「金融工学がリスクを消し去った」「米国の住宅価格は下がらない」
証券化の魔法により、ジャンク債がAAA（トリプルA）の安全資産として世界中にばら撒かれていました。誰も本当のリスクを把握しておらず、疑心暗鬼に陥った銀行同士が資金の貸し借りを停止したことで、黒字企業までもが資金繰り倒産に追い込まれるパニックとなりました。